デュオマリッジにお越しいただくには

デュオマリッジは、JR山手線・埼京線・湘南新宿ライン「恵比寿駅」より徒歩2分。

西口の改札を出て左に進み（えびす像があるほう）写真のロータリーを渡ったらもうすぐです。

東京メトロ日比谷線でいらっしゃる場合は4番出口を出て、後ろの方向に進んで最初の角を曲がった場所にあり徒歩1分もかからない便利な場所です。

整体や美容院も入っているビルですのでどうぞ安心してお越しください。

皆さまにお会い出来るのをスタッフ一同心よりお待ち申し上げております。（予約制）

でも、いきなり事務所で面談するのはちょっと・・・と思われる方は「オンライン面談」も可能です。どうぞお気軽にお問合せください。

プライバシーポリシー

（株）日本仲人連盟加盟相談室としての個人情報の取扱いについて

当相談室は、（株）日本仲人連盟の個人情報保護方針に準じて、個人情報の取得、管理、取扱いを行います。
当相談室が保有する会員の個人情報については、以下の業務とそれに付随するサービスの提供のためのみ利用いたします。他の用途には利用いたしません。

結婚紹介業務として

• 連盟発行の会員個人データへの登録掲載、及び会員個人データの印刷に伴う印刷会社への委託。
• 連盟会員専用インターネット電子データへの登録掲載。
• 連盟加盟、提携結婚相談室専用インターネット電子データへの登録掲載。
• 会員への閲覧。入会希望者への閲覧。
• 加盟結婚相談室及び提携結婚相談室間での閲覧及び交換、貸し出し。
• 加盟結婚相談室及び提携結婚相談室間での資料交換会・会合等での閲覧及び交換、貸し出し。
• パーティ参加者名簿への掲載。

氏名・連絡先の取扱いについて

• お見合いが成立した場合に限り、会員双方の氏名を交換いたします。
• お見合いパーティ名簿には、名前の頭文字をアルファベットで表示します。
• 交際の合意が成立した場合に限り、会員双方の連絡先を交換します。すでにお預かりしている個人情報及び各種証明書類につきましては、規則に従って適正に取扱・管理をしています。

開示・訂正・削除請求の手続きについて

当結婚相談室は「個人情報の保護に関する法律」に基づき、ご本人からのご依頼により、開示、訂正、削除請求等の手続きを速やかにいたします。
個人情報の開示、訂正、削除の請求には手数料（実費）が発生する場合もあります。

個人情報取得の注意点

下記の特定の機微な個人情報は取扱わないものとします。
但し、お客様本人の同意があれば、この限りではありません。

• 思想・信条及び宗教
• 人種及び民族
• 犯罪歴
• 病歴等の医療情報
• 本籍地の市区町村以下

その他、個人情報に関するお問い合せはお電話にてご連絡ください。

特定商取引に基づく表記

相談室名	デュオマリッジ
代表者名	冨岡 英幸
所在地	東京都渋谷区恵比寿西1-10-6　恵比寿ツインズ302
電話番号	03-5457-1230
提供する役務の内容	会員は結婚相手会員情報を閲覧することにより、自分がお見合いを希望する会員を選択することが出来ます。 申し込まれたお見合いについての取次ぎをします。お相手が承諾した時は、お見合いのセッティングを行います。 お見合い、交際、結婚に関するアドバイスを行います。
書面の交付	入会を希望されるお客様に対して結婚相手紹介サービス概要書面を交付します。 契約されるお客様に対して結婚相手紹介サービス入会申込契約書を交付します。
役務提供開始日と終了日	開始日： 当相談室で入会申込契約書を取り交わした日。 終了日： クーリングオフ、中途解約のあった時、または成婚退会、または会員期間が満了した時。
クーリングオフ	契約書面を契約者が受領した日から数えて8日間以内であれば、無条件に契約の解除ができます。 事業者がクーリングオフについて不実告知または、威迫したことで契約者が誤認又は困惑してクーリングオフしなかった場合は上記期間を経過していても改めてクーリングオフができる旨の書面を事業者が交付し、契約者は受領した日から8日間以内はクーリングオフができます。 クーリングオフがなされた場合は、既にサービスが開始している場合を含め、すでに受領されている金銭については、速やかに全額返金します。
中途解約	クーリングオフ期間を経過した後であっても、理由の如何を問わず将来に向かって契約の解除ができます。 中途解約時の損害賠償の額の上限は契約の解除がサービス提供開始前である場合3万円（消費税を含む）を超えない金額、契約の解除がサービス提供開始後である場合「既に提供されたサービスの対価に相当する額」＋「2万円または契約残高の２０％のいずれか低い額」なお、中途解約時の額を予定し、又は違約金を定める条項において、これらを合算した額が、当該条項において設定された解除の自由、時期等の区分に応じ、当該契約と同種の契約と同種の契約の解除に伴い当該事業者に生ずべき平均的な損害の額を超えません。 「既に提供されたサービスの対価に相当する額」を算定するにあたって、「既にサービスを提供した」かどうかの判断は社会通念上、相当なものであること、また、月会費等もしくは月会費等に相当すると認められる前受け費用について、サービスの未経過月数分は全額返金します。 関連商品の販売はありません。